このスピーチが何時のものかは知らないが、クリントン政権時のものであるから、IT化が顕著になってきた時期であろう。循環不全を起こしたケインズ主義を語っているから内需の話になるのであろうが、グローバル市場での富の創造と分配の仕組みは理解出来るものの、大きな政府では社会主義的になるから受け入れ難いところは存在する。オバマとロン・ポールの違いのようなもので、制度か自由かの対立は昇華出来ないからこそ難解なのであろうし、東洋哲学はそれを一として考えるから、自民党内に大きな政府と小さな政府が混同して有権者は混乱する。欧米かとつっこまれたらそれまでだが、アイデンティティーを明確にするから民主主義の効率化もあるのであろうし、シンプルさにこそ価値があるように思える。小泉劇場は分かりやすかったし、佐藤ゆかりなどが言うことは理解出来る。大前研一とは対立するところもあるのであろうが、英語のロジックを知る知識人であるからジェンダーの問題も乗り越えられるのかもしれない。英語を嫌う日本人が多いのは理解出来るものの、日本の進歩は伝統の否定でもあるわけだから、寛容さも必要だと思う。昔は日本語廃止論者もいたくらいだから、俺などは幼稚なものだ。ITもよく分からないのだが、文学賞に落選したものをアップしても価値などない訳で、自己満足の域でしかない。読売新聞を中心としたジャーナリズムが広告収入に固執し、朝日新聞すら自身の利益を考慮した社説を書くのだから、ネットにこそ原点を見るのも妄想だろうか？無駄な投資をするよりも、教育に金を使い、次世代を育てるべきだと思うのは大きな政府なのだろうが、サブカルチャーに価値があると夢想するのは小さな政府になる。PDFやホームページビルダーを使うには金がかかるが、HTMLならば本一冊で出来るのだから、俺などエコに違いない。テンプル大学の学費に金がかかったくらいだ。自立出来る手立てはないのだろうか？そんなことを書き連ねている。生きる禅だが、宗教ではない。単なる変態です。"Who can create wealth?" この一言に尽きるだろう。分配だけなら政治家もメディアも必要ない。テレビなどの原稿受け取りの無駄な仕事の経験があるのだが、コンピュータを導入すればガソリン代やあらゆる経費が削減出来るのは明らかであり、メディアへの投資は馬鹿げているし、まともな企業なら回避するでしょう。企業自ら情報を発信出来る時代に広告の価値などあるのであろうか？
